韓国人、朝鮮人、中国人、ロシア人、ドイツ人、インド人、ベトナム人、その他アジア人、欧米人、イスラム系、および在日外国人や企業が通報対象です。

日本人以外が経営する商店や店舗及び露天商など、一般の日本人が営業許可証を見せるように口頭で要求する事も
当然ですが、何の問題もなく可能です。

見せない場合や店舗に営業許可証を掲示していない場合は、それを理由に通報すれば良いのです。
違法かどうかは入管が判断するので、通報者が気にする必要はまったく有りません。

この不法残留者、不法営業者の通報は 2015/7/9から関連の法律がなくなるまで続きます。
勿論、法律がなくなる事はあり得ませんので不法残留者への通報は未来永劫、と言う事になります。

この法律は一過性のものではなく人種や性別、年齢は問いません、合法か非合法かを問い正す法律です。

上朝鮮…朝鮮民主主義人民共和国
下朝鮮…大韓民国
大朝鮮…中華人民共和国
核朝鮮…アメリカ合衆国
卍朝鮮…ドイツ連邦共和国
酒朝鮮…フランス共和国
辛朝鮮…インド共和国
赤朝鮮…ロシア連邦
貧朝鮮…ウクライナ
白朝鮮…ギリシア共和国
砂朝鮮…IS(イスラム国)
島朝鮮…沖縄県

今では世界中が「朝鮮化」して来ており、テロや組織犯罪が増大する傾向にあります。そして日本にも表向き観光客としてドンドン入国して来ますが、
外国人は男女に関係なくシリアルキラー(連続殺人者・猟奇殺人者)も多く、その人数・残虐性は日本人の犯罪者とは比べものになりません。

外国人の多くは先祖代々からの移民が非常に多く、その点でも日本人とは全く異なります。移民というのは自国がありながらそれを捨てて自分だけ逃げる
人間の事であって難民とは意味が違います。平気で国を捨てるような人間、自国の復興すら放棄するような子孫など信用するに値しません w

日本で「ハーフ」と言えば聞こえはいいかもしれませんが、ただの「雑種」の事です。特に親がエベンキ族(朝鮮半島人)の場合、子供はその雑種にも相当しません。
不法者は人の形をしたウィルスと同じです、見つけ次第 速やかに「入国管理局」に通報しましょう。

▼例:怪しいと思われる企業や店舗の場合

・名刺や社員名簿の名前が、モロにチョン・チャンコロ とか
・病院の担当医師の名前が、モロにチョン・チャンコロ とか
・韓国製品や中国製品を扱っている商社や店舗(ロッテ、ダイソー、TSUTAYA、ABCマート、廃品回収、理美容、肉屋、キムチ屋)とか
・タマタマ見かけたHPの企業情報の中に、チョン・チャンコロの名前がある場合も通報の対象です

・国内の朝鮮系の学校も不法者の末裔の集団です、全員「白」はあり得ませんので通報の対象です
来年度以降、日本の選挙権年齢が引き下がるのでこれを機会に在日のクソガキは徹底的に排除しておきましょう

・ネットで、英、金、朴、呉、高、王、鄭、洪、李、安、許、張、孫、韓、文、梁、許、姜、康、崔、玄、謝、陳、甲、光、星、劉、
林、趙、承、安田、金原、甲斐、光成、朝鮮学校などを検索してヒットしたら、片っ端から通報しても良いかと思います w

▼例:ヤクザ、チンピラの資金源となっているパチンコ屋、不動産屋の他、完全にチョンが経営しているような比較的大きな企業の場合
(ロッテ、ダイソー、TSUTAYA、ABCマート、理美容、肉屋、麻薬密売の温床となっている外国人の露天商) とか

・とは言っても証拠が無く確信が持てない場合、さてどうするのか?
・お住まいの地区(管轄)にある「法務局(東京法務局・大阪法務局 など)」に出向きます
・目的のパチ屋等の住所と屋号を書類に記入して「履歴事項全部証明書」を請求します(法務局には記入見本があります)
・「履歴事項全部証明書」は誰でも請求できますし、請求する企業の規模とかも関係ありません(※未成年のバイトや学生であっても請求できます)
・手数料も安く1件 \1.000円ほどでその日のうちに請求できます(書類の枚数はA4で数枚ほど:簡単に言えば対象企業の履歴一覧みたいなものです)
・この書類で何がわかるかというと資本金、株式発行数、役員全員の氏名、役員全員の現住所等々全てです

・公式書類なのでチョンが経営しているのか成りすましなのかもある程度わかるでしょう、記載内容に虚偽があった場合は当然アウトですが w
・もし経営者がチョンとか隠れ在庫確定なら、7/9以降に犯罪者情報としてネットにUPしてもいいかもしれませんがチョンを確実に排除したい場合は、
この書類を「コピー」して日本の入管と、韓国の行政機関に匿名で郵送してやる事です、日本の公式書類なので最も確実で効果的です 逃げられません w

・尚、この請求方法(炙り出しの方法)に違法性は全く無く日本国民の権利でありまったくの合法です、対象の企業も選びません
自分の勤務先(経営者)が夜逃げした場合など、追跡調査にも活用できるので覚えておきましょう w w w

▼例:怪しいと思われる個人をターゲットにする場合

・非常に多いパターンとして、父親(在日) → 離婚 → ナマポのシングルマザー(日本人) → 法律上その子供は日本人ではありませんので通報対象です
・写真を撮り、その日時と場所を記録する
・車やバイクがあればナンバーを記録する
・自宅や勤務先、電話番号、メアド、アカウントまで分かれば完璧です

▼例:盲点(見落としやすい事例)

国内の至る所にある商店街です(中華街・朝鮮街を含む)。そこで何十年も前から会長とか代表と名乗っている連中には【成りすまし】【背乗り】が多いのです。
商店街の中にあるパチ屋、不動産屋、テキ屋(露天商)と、それを斡旋している地元のヤクザとはツーカーの中です(全ての会長が、という意味ではありません)。

表面上は日本人を装い同時に店舗も経営している在庫会長が多い事はあまり知られていません。商店街の日本人経営者も見て見ぬふりをしているのです。
ただ7/9以降は法律で規制されるので心配はいりません、誰が通報したかわかりませんし在庫が一斉検挙されたところで商店街が営業停止にされる事もありません。

変わるのは数店舗が閉店になり、在庫の会長 → 日本人の会長に戻るだけです。これは同業他社についても同じ事が言えます。
明らかに在庫経営の店舗や在庫系列の店舗である場合、通報によって在庫の同業者が次々に閉店したら貴方のお店の売り上げはどうなるでしょうか?

安倍政権によって日本の景気が上向いてきましたが中小零細や個人商店はまだまだ苦しいのが現実です。在庫の店舗は通報してドンドン排除して行きましょう。
こんな事は一々書くまでもない事ですが、ここは大和の国であって日本人経営者が商売をして儲ける場所なのです。

▼全国の入国管理局一覧 (http://www.zairyu.jp/2_05.html or http://common-s.jp/kogyo_26.html

入国管理局への【通報】は主に以下の方法があります。1件でも多く通報する事によって、より高い安全性が保たれます。
自分に合った方法で通報し、小さな子供からお年寄りまで皆が安心して暮らせる住みよい街に変えて行きましょう。

・ネット上からの通報 (通報情報入力画面:https://www.immi-moj.go.jp/immimail/datainput.php
・TEL or FAXで通報 (通常は、住んでいる地域の管轄へ)
・郵便物(物証)を郵送して通報 (事前にTELして担当部署を確認)
・悪質なイタズラでも無い限り、情報が間違っていても処罰はされません (なんだか怪しいかなぁ? → 躊躇わずに通報して下さい)
・尚、通報の内容によっては報奨金(5万円)が支払われる場合がありますが、匿名通報の場合はNGです

これらの情報が有れば有るほど入管は特定しやすく、捜査もしやすくなります。
東京で言えば川崎周辺、大阪で言えば西成周辺、九州で言えば中州周辺などは高確率でしょうね。

ただ、日本の反日マスゴミは7/9以降になっても何も報道しません。何の影響も無いかのように見せかけるためです。
いつまで隠し通せるのか、ニヤニヤしながらお手並み拝見といきましょう w

7/9以降、ネット上には「やっぱりガセネタ」とか「影響なし」とか 、馬鹿チョンの書き込みが増えますが本気にしないことです。
日本人はコツコツやるのが特徴の国民性です、通報し続ければ必ず隠しきれない程の成果が出てきます。

案の定、火消し記事は論破されているようです。バカチョンの得意技、やぶ蛇ですね w w w
サヨク陣営の「7月9日火消し記事」を考察する。小坪しんやのHP~行橋市議会議員
https://samurai20.jp/2015/07/0709hikeshi/

不法者を排除する日本人の行為に、違法性などあり得ません。夏休みも引き続き通報作業を継続していきましょう。